小規模企業クリニック

メッセージラボの小規模ビジネス セキュリティ クリニックは、小規模ビジネスのITセキュリティ ニーズに対応するためにデザインされたプログラムです。小規模ビジネスが十分な情報に基づく意思決定を行うために必要なリソースとトレーニングを提供し、セキュリティに強い企業を目指す取り組みを支援します。

こちらをクリックして、小規模ビジネス セキュリティ診断をお試しください。下記のサービスがご利用いただけます。

• 自社のビジネスに関連するガイドやリソースをダウンロードできます(無料)
• 自社のメール セキュリティ スコアを米国企業の平均スコアと比較して確認できます
• 「MessageLabs 2006 Security Survey Report(メッセージラボ2006年セキュリティ調査レポート)」を入手できます(無料)

「MessageLabs Small Business Survey Results(メッセージラボ小規模ビジネス調査レポート)」Vanson Bourne、2007年3月29日発行

メッセージラボの委託でVanson Bourne社が実施した最近の調査の結果、セキュリティ違反は26～35歳の若手セールス担当者によって引き起こされるケースが最も多いことが明らかになりました。これら若手のセールス担当者は技術的な知識が豊富で、メール、インスタント メッセンジャ、VoIP、Webなど多数のアプリケーションを同時に使いこなす一方で、それぞれのタスクへの集中力が散漫になる危険性は認識していません。また、米国企業の中で、社員を対象に十分なセキュリティ トレーニングを実施している企業は、全体の半数にも満たない状況です。適切な対応策を講じなければ、企業にとって最も高い価値を持つはずの資産がITセキュリティ上のリスクとなり、ある日突然予期しないセキュリティ問題を引き起こすことにもなりかねません。

こちらをクリックすると、調査結果の全文、および小規模ビジネスが社内外の脅威によるリスクを緩和するために対処すべき社内の弱点をまとめた資料をダウンロードできます。

メッセージラボ インテリジェンス : Q3 2007 A Downpour of Virus & Phishing Activity, In the Wake of a Storm Worm Surge(「2007年 第3四半期 Storm Wormの急拡大に続くウィルスとフィッシングの急増」)

ここしばらくの間、急増するスパムの猛威の陰でウィルスやフィッシングは目立たなくなっていました。しかし、ウィルスの発生率は18ヶ月以前の水準に戻っています。また、今月は、フィッシングの発生率が過去最悪のレベルに上っています。新学年の始まりに合わせて、かつての脅威が「母校」に戻ってきたかのように増加しています。

ウィルスの活動をさらに詳しく分析してみると、サイバー犯罪者たちはマルウェアを実行形式のファイルとしてメールに添付するのではなく、マルウェア サイトへのリンクをメール自体に埋め込む手法を用いる傾向にあります。

ウィルスの増大傾向との関連で記憶しておくべきものとして、ストームおよびボットネットがあります。今後報告される2007年の脅威に関するレポートで多く目にする名前となるでしょう。

クリスマス休暇の前にはフィッシングが大幅に増加します。特に、いくつかの主要なターゲットを狙った攻撃は件数だけでなく、その激しさも増します。このような攻撃はしばしば数日間にわたって続き、やがてその矛先を別のターゲットに移します。

こちらをクリックすると、「MessageLabs Q3 2007 Intelligence Report(メッセージラボ2007年 第3四半期 インテリジェンス レポート)」の全文をダウンロードできます。

ネットワーク社会における小規模ビジネス – ビジネスの成功に付随する新たなITセキュリティの脅威

IDCは、メッセージラボとMcAfeeの後援を受け、新たにグローバル規模の調査を実施しました。その結果、大半の小規模ビジネス(SMB)は、ITセキュリティ問題によってビジネスの優先課題の達成が阻害されていると認識している一方で、リソースが限られる状況下では優先すべきビジネス課題がほかにあるため、セキュリティ問題に対して断固たる予防策を講じているSMBはごくわずかであることが明らかになりました。IDCはSMBのIT部門の意思決定者450人を対象に面談調査を行いましたが、このうち80％は、メールのウィルスなどITセキュリティの脅威を懸念しているものの、自社のIT担当幹部から予防策の実施を止められていることがわかりました。SMBのIT担当幹部は大企業のCIOと比べて「ビジネス指向」が強く、自社の日常的な業務目標の達成に注意が集中する傾向があります。IDCのこの調査結果は、セキュリティに対する経営幹部の考え方には企業規模が大きく影響することを示しています。

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